40歳の国会議員が乳癌であっという間に死亡した。それが通常のごとく過ぎ去りゆく日本の現状とは何か！！
50年前には、10万人の癌死です。30年前には、20万人になり、20年前には、30万人となり、昨年は、
40万人も癌死を超えた。
日本の人口減少が始まったのも、数年前ですが、”結婚しない人々が増加したとか、女性の結婚年齢が高齢化
しているとか、そういう説明をしていますが、直接的な人口減少の原因は癌死の増大と堕胎の横行である事に、
口をつぐんでいます。どちらも厚生省マターですが、私の知り合いの厚生省の元幹部は”厚生省は国民の健康
には関心なく、ハローワークしかしません“というのです。
癌死の増加は40年前の中曽根首相とレーガン大統領がロンヤス会談で、“日米協力をして癌死を半分にしよう“
という声明を出しています。その時の癌死が17万人ですから、もし、日本が、癌死を減少しようという動きをしてい
れば、17万人以上は癌死は余分な死亡ですから、計算をすれば、1200万人も余分な癌死をさせたことになります。
何故ならば、米国は真面目に取り組み、癌死を45％も減少させたのです。
１）、日本人は天災、災害に勝てないと諦めやすく、運命には逆らえずという考えが多く、癌死の増加にまでも必然
と思い込んでいるようだが、癌死の増大の原因が厚生省の悪行政の為だったとすれば、どういうことになるでしょう。
例えば、太平洋戦争で、日本はsnake attackをして、米国との戦争に負けて、日本が米国の占領になったという歴史
を洗脳されているのでしょう。しかし、実際の歴史は”米国は日本を叩くという戦略を36年間も準備して、山本五十六
のハワイ攻撃をおとりとして、太平洋戦争が始まったのです。これが、太平洋戦争の実態だとすれば、皆さんはどう
いう風な考えになるでしょう。
２）堕胎もひどい現実です。ＧＨＱの命令に始まる堕胎政策は70年間も続き、水子は2000万人にも及んでいるのです。
堕胎のひどさは日本の道徳の退廃した実態です。家族間のつながりも実に薄くなり、愛国心は世界―、低い、10％
になってしまったのです。ＧＨＱのＷＧＩＰにやられっぱなしです。日教組教育に汚染された教育界は全く、気づいて
いませんが、教育界の“日本人加害者論が強く、謝罪生活を子供達までに、強いる自虐意識を植え付けて結果として、
最近、子供殺し、いじめがおおく、引きこもりが100万人も生じているのでしょう。
いじめの問題は児童相談所の役人が成れの果ての結果ですから、児童相談所は児童のごみ捨て場のように扱わ
れています。子供達に希望を持たせず、自虐教育を未だにしていることが大きな問題です。
３）これらのすべての原因が、日本が自由な社会ではなく、米国に押し付けられた米国の奴隷化憲法を放置している
からです。最大の問題は天皇陛下が象徴となり、実権がなくなったのです。政治家は選挙で選ばれて、天皇陛下に
認証されるまでは、官僚たちが天皇陛下の役人として実権をふるうのです。官僚は科挙試験である国家公務員試験
を受けて受かっただけの人たちであり、天皇陛下の役人としての認識もなく、首相官邸の管理を受けるわけでもなく、
まるでシナの共産党のごとく、政治家を操るようになって、日本は完全な官僚主権社会主義社会になってしまったの
です。
英語を訳した憲法ですから不明な日本語が多いので、憲法の意味を解釈する憲法調査会や、内閣法制局が解釈を
するのです。天皇陛下が権力を持たなくなった空白を定義不詳の官僚が埋めているという感じです。 特に、財務省
のような徴税権と予算編成権の2つの権限を持つ独裁庁は先進国では日本だけです。票集めに時間をかけている
ような政治家は誰も財務省に勝てません。安倍政権のような長期政権でも完全に、財務省の軍門に下っている。
記憶だけが有能な官僚が運営する国の運営は完全に、前例踏襲主義になり、ダイナミックな政治も行政もできません。
世界のなかで、日本だけがデフレを27年間も改善しない理由の本質はここからです。
４）上記のような混乱は戦後だけでなく、戦前もありました。スパイ防止法もなく、インテリジェンスもなく、戦略研究所
もなく、見かけの政治をしている現実はどうしようもないといえます。少し歴史を振り返りますと、戦前には海軍と、
陸軍が激しく喧嘩をしていました。中枢の官僚や、閣僚にも共産主義に洗脳されている人がいました。石油を95％も
米国に依存をしていたので、インドネシアに求めるべきだという政府方針が決めてありました。石油にはあまり注目を
されていませんが、樺太にもありました。
米国との戦争になる場合、石油の代替えは、弱いイギリス軍のいるインドネシアか、弱いロシア兵しかいない樺太に
求めればよかったのです。しかし、山本五十六海軍司令官は、昭和天皇の言う事も聞かず、永野修軍司令部の言う
事も聞かず、最悪の悪手の、ハワイ真珠湾攻撃をしました。ルーズベルト大統領は、米国の若者を戦争にはいかせ
ませんと3回も米国民に公約をして大統領になっていますので、ハワイ真珠湾の攻撃をしなければ、米国は戦争に
参戦できなかったでしょう。
戦前で、パンダハガー大学のハーバード大学に留学をしていたのは、山本五十六と、永野修だけです。 しかも、山本
五十六海軍司令長官は、ハワイにある米国最大の石油基地は取らず、港湾にある古い艦隊を撃滅させただけで、
ハワイの石油基地に全然、手を付けなかったのは実に変です。ハワイには2万人の日本人と2万人のハワイ人がす
んでいまた。ハワイが米国に、占領される前には、ハワイは日本に防衛協力を頼んできていた国だったのです。
石油がなくて米国と戦争になったという点を理解していない山本五十六は完全に変な司令官です。
またsnake
attackにしても、日本政府は米国駐在大使に伝達をしていたのですから、米国大使が前日、酒の飲み過ぎ
で、出勤が遅くれ、通訳のタイプが遅くなり、米国の伝達が遅れたのですから、日本政府にsnake attackの責任はなく、
米国の駐在大使のただのミスが、米国で、ｓｎａｋｅ
attackと宣伝される羽目になったのです。 しかも、この国賊駐米
大使は、日本に帰国後、外務次官になり、退職金を満額もらい退職をしているのです。
戦術も、悪く、計画も悪く、戦略も無く、何故、戦争に踏み切ったのか？
石油がなくなるのでしたら、石油を取りに行く戦争をすればよいでしょう。ハワイを攻撃しても石油に関心がない戦争とは
何か！ 戦争は勝てる戦争をすべきであり、勝てる見込みがなければ、事前に準備をすべきでしょう。日露戦争の時には、
引退をしていた東郷平八郎に出てもらい、国―丸となって戦争をしましたが、第2次大戦はじつに支離滅裂の戦争でした。
５）さて本論の、日本の癌対策ですが、これも支離滅裂です。 米国は、戦争よりもたくさんの人が死ぬのはよくないという
点をニクソン大統領が主張して、超党派で国家癌法（米国民が癌でしないようにしよう）という法律を1971年に成立させた
のです。
日本の場合には、日本人の癌死を防ぐ方法を悉く、厚生省がつぶしてきたのです。
40年前には、日本には胃癌しかありませんでした。その時に、東大の三木先生が開発したペプシノゲン（ＰＧ）を、2百人の
医師と共同で、保険申請をしたにも拘わらず、厚生省は、拒否をしました。理由は、古いレントゲン写真業者が困るという
理由です。胃透視ですと、胃癌の5つのうち、2つしか検出が出来ません。しかも、1回の検査ごとにＣＴ並みの放射線被爆
があります。ＰＧを認可しておけば、5つの胃癌全てを検出に導けますから、六君子湯や、抗潰瘍剤でも処方をして、ビタミ
ンＡ，Ｃ、Ｄを処方して、おけば、胃癌は激減できていたでしょう。
ピロリ菌の発見で、オーストラリア学者がノーベル賞を受賞して、除菌が1980年後半に保険適用となり、除菌が大規模に
始まりましたが、胃癌は未だに減少をしていません。
次に、肺癌が急増してきました。その時には、札幌医科大学の漆崎教授達が、”ＣＥＡとフェリチン”の組み合わせが、
初期肺癌を検出するのによいという発表をしていました。
厚生省は、胸部レントゲンでは肺がんの検出は4％の効果しかない。肺癌という判定が出た時には86％が進行癌で
あるという発表をしていました。 何故、札幌医大の報告を無視したのでしょうか？ ＣＥＡとフェリチンで、肺癌の陽性
が出た時に、ＣＴをして、切除手術をしてもいいし、禁煙をして、ビタミンA，Ｃ，Ｄを強力に補充して、動物質蛋白質を
5％に抑制しておれば、肺癌はかなり抑制できたでしょう。
最後の問題は、私が開発をしたTMCA(腫瘍マーカー総合検診)が1983年と、1993年、国会の予算委員会で、TMCA
検診のことが質問されたのですが、厚生省は軽視をしてしまいました。1994年、世界的な癌専門誌に、TMCA検診の
件が論文として出たのですが、日本の大手のマスコミは取材に来ましたが、報道をしませんでした。TMCA検診が
報道されて、欧米食品に侵略をされて日本食を捨てた悪行を改善すれば、日本の癌死は激減するでしょう。
米国の癌を増加させたのは、米国型の癌を増やす食事に堕落させて、乳製品を100倍に増加させて、パン類を25倍
に増加させて、肉類を25倍に増加させた問題の改善が必要です。要するに、厚生省は日本の血清診断を悉くつぶした
という歴史的事実です。
私の病院が、癌検診と、進行がんの治療で、成績を上げているときに、混合診療の疑いで、私の病院の保険が厚生省
に突然に、止められました。その時に指導に来た厚生省の官僚の言い分は、今も忘れることができません。“小林先生
が癌のいい治療をすることは問題ではなく、保険医のルールを逸脱している”のは問題だというのです。癌治療には関心
がなく、官僚の決めたルール（3年後で、違法という判断が裁判所で、出ました）に従えというのです。